メディカルKitラヴ 医療保険(引受基準緩和・無解約返戻金型)[無配当]

2015年11月現在

給付金のお支払事由について

この保険で支払われる給付金は以下のとおりです。(特約の給付金については、特約を付加された場合のみ、お支払の対象となります。)
給付金をお支払いできない場合もあります。詳しくは「ご契約のしおり・約款」を必ずご覧ください。

主契約・特約 給付金の
種類
お支払事由の概要 お支払いする給付金額
(支払削減期間経過後)
ご注意
事項



(




(














))
疾病入院
給付金
病気で所定の入院をしたとき 入院給付金日額 × 入院日数
支払限度日数 1入院60日
または120日 通算1,095日
災害入院
給付金
不慮の事故によるケガで、180日以内に所定の入院をしたとき 入院給付金日額 × 入院日数
支払限度日数 1入院60日
または120日 通算1,095日
手術
給付金
以下の(1)または(2)に該当したとき
(1) 病気やケガで、公的医療保険制度に基づく医科診療報酬点数表により、手術料の算定対象として列挙されている所定の手術を受けたとき
(2) 造血幹細胞移植に用いる骨髄または末梢血幹細胞の提供を目的とする骨髄等の採取術を受けたとき
  • 支払事由に該当する入院中に受けた手術または骨髄等の採取術

    入院給付金日額 × 10

  • 上記以外(外来)の手術

    入院給付金日額 × 5



放射線治療
給付金
病気やケガで、公的医療保険制度に基づく医科診療報酬点数表により、放射線治療料の算定対象として列挙されている所定の放射線治療を受けたとき 入院給付金日額×10

特約
(
付加した場合のみ
対象となります)
がん入院
支払日数
無制限特約
(引受基準
緩和型)
がん入院
給付金
がん(悪性新生物および上皮内新生物)により入院をした場合で、主契約の疾病入院給付金の支払日数が1入院の支払限度日数または通算の支払限度日数に達したとき がん入院給付金日額
×
(入院日数−主契約の疾病入院給付金の支払日数)
先進医療
特約
(引受基準
緩和型)
先進医療
給付金
公的医療保険制度における所定の先進医療による療養を受けたとき 先進医療にかかわる技術料
支払限度額 通算2,000万円


  • この保険は、健康状態に不安をかかえている方も加入しやすいように告知項目を簡素化し、引受基準を緩和した商品です。
    そのため、当社が別途販売している「メディカルKit NEO」と比べ保険料が割増されています。

保険料の払込免除について

次の場合には、将来の保険料のお払込みは免除となります。

  • 不慮の事故によるケガで、事故の日からその日を含めて180日以内に所定の高度障害状態または所定の身体障害の状態になったとき

ご注意事項

支払削減期間中の給付金のお支払いについて

  • 契約日の1年後の応当日の前日までの期間を支払削減期間とします。
  • 支払削減期間中の入院・手術・放射線治療・先進医療についてお支払いする金額は、次のとおりです。
    上表の「お支払いする給付金額」の50%(※)
    (※) 先進医療特約(引受基準緩和型)は、通算2, 000万円を限度として 「先進医療にかかわる技術料」の50%をお支払いします。

手術給付金・放射線治療給付金について

  • 手術給付金については、傷の処理や抜歯などお支払いの対象外となる手術や、お支払回数に制限がある場合があります。骨髄等の採取術については、責任開始日からその日を含めて1年を経過した日以後に行われた手術につき、保険期間を通じて1回を限度としてお支払いします。
  • 放射線治療給付金は、電磁波温熱療法を対象として含みます。対象となる放射線照射の方法は体外照射、組織内照射または腔内照射で、総量が50グレイ以上となる場合に限ります。(血液照射は対象になりません。)また、お支払いの対象となる放射線治療を複数回受けた場合は、支払対象となった最後の受療から60日以内の受療は対象になりません。

公的医療保険制度が変更された場合のお取扱いについて

  • 公的医療保険制度の変更が将来行われたときは、主務官庁の認可を得て、給付金のお支払事由を変更することがあります。その場合、変更日の2か月前までにご契約者にその旨をご案内します。

先進医療について

  • 先進医療とは、公的医療保険制度の法律に定める評価療養のうち、厚生労働大臣が定める先進医療(厚生労働大臣が先進医療ごとに定める施設基準に適合する病院等で行われるものに限ります。)をいいます。
    ただし、療養を受けた時点に公的医療保険制度の給付の対象となっていた場合等は、先進医療とはいいません。また、公的医療保険制度に基づき給付の対象になる費用や、技術料以外の自己負担となる費用等はお支払いの対象となりません。

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本ページは商品の概略のみをご説明したものです。
ご契約の際には「パンフレット」「契約概要」「注意喚起情報」「PDFを開きますご契約のしおり・約款」を必ずご覧ください。

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