メディカルKit R 医療総合保険(基本保障・無解約返戻金型)健康還付特則 付加[無配当]

2015年11月現在

2013年日経優秀製品・サービス賞 優秀賞を受賞しました。

給付金のお支払事由

この保険で支払われる給付金は以下のとおりです。
給付金をお支払いできない場合もあります。詳しくは「ご契約のしおり・約款」を必ずご覧ください。

主契約 保険金・給付金等の種類 お支払事由の概要 お支払いする保険金額・給付金額等
主契約
(
医療総合保険
(
基本保障

無解約返戻金型))
基本保障 疾病入院給付金 病気で所定の入院をしたとき 入院給付金日額 × 入院日数
支払限度日数 1入院60日/通算1,095日
災害入院給付金 不慮の事故によるケガで、事故の日からその日を含めて、180日以内に所定の入院をしたとき 入院給付金日額 × 入院日数
支払限度日数 1入院60日/通算1,095日
手術給付金 以下の①または②に該当したとき
病気やケガで、公的医療保険制度に基づく医科診療報酬点数表により、手術料の算定対象として列挙されている所定の手術を受けたとき
造血幹細胞移植に用いる骨髄または末梢血幹細胞の提供を目的とする骨髄等の採取術を受けたとき
  • 支払事由に該当する入院中に受けた手術
    または骨髄等の採取術

    入院給付金日額 × 10

  • 上記以外(外来)の手術

    入院給付金日額 × 5

放射線治療給付金 病気やケガで、公的医療保険制度に基づく医科診療報酬点数表により、放射線治療料の算定対象として列挙されている所定の放射線治療を受けたとき 入院給付金日額×10
健康還付特則 健康還付給付金 被保険者が健康還付給付金支払日(被保険者が所定の支払対象年齢に到達する年単位の契約応当日)に生存しているとき 既払込保険料相当額 入院給付金等の合計額
この計算式により計算した結果が0円以下となるときは、健康還付給付金のお支払いはありません。

保険料の払込免除について

  • 以下のいずれかに該当したとき、将来の保険料のお払込みが免除となります。
    病気やケガにより、所定の高度障害状態になったとき
    不慮の事故によるケガで、その事故の日からその日を含めて180日以内に所定の身体障害の状態になったとき

ご注意いただきたいこと

手術給付金・放射線治療給付金について

  • 手術給付金については、傷の処理や抜歯などお支払いの対象外となる手術や、お支払回数に制限がある場合があります。骨髄等の採取術については、責任開始日からその日を含めて1年を経過した日以後に行われた手術につき、保険期間を通じて1回を限度としてお支払いします。
  • 放射線治療給付金は、電磁波温熱療法を対象として含みます。対象となる放射線照射の方法は体外照射、組織内照射または腔内照射のいずれかに限ります。(血液照射は対象になりません。)また、お支払いの対象となる放射線治療を複数回受けた場合は、支払対象となった最後の受療から60日以内の受療は対象になりません。

公的医療保険制度が変更された場合の
お取扱いについて

  • 公的医療保険制度の変更が将来行われたときは、主務官庁の認可を得て、給付金のお支払事由を変更することがあります。その場合、変更日の2か月前までにご契約者にその旨をご案内します。

健康還付給付金のお支払いについて

  • 支払対象年齢は、被保険者の契約年齢に応じて次のとおりとします。
    被保険者の
    契約年齢
    0〜40歳 41〜
    50歳
    51〜
    55歳
    56〜
    60歳
    健康還付
    給付金の
    支払対象年齢
    60歳または70歳
    (契約時にお選び
    いただけます)
    70歳 75歳 80歳
  • 既払込保険料相当額は、次の計算式により計算します。
    「月払保険料相当額(※1)×12×契約日から健康還付給付金支払日の前日までの年数」
    (※1) 払込方法にかかわらず、月払・口座振替扱の1か月分の保険料とします。(特約の保険料は含みません。)
  • 入院給付金等の合計額は、健康還付給付金支払日の前日までの入院・手術・放射線治療に対して支払われる主契約の給付金の合計額とします。(特約の給付金等は含みません。)

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本ページは商品の概略のみをご説明したものです。
ご契約の際には「パンフレット」「契約概要」「注意喚起情報」「PDFを開きますご契約のしおり・約款」を必ずご覧ください。

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