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こどもが生まれたとき

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こどもが生まれると月々の養育費がかさんだり、将来の教育資金が心配になったりしてきます。そのため、生命保険への加入を検討される方も多いですが、まずは世帯主の万が一のとき、遺された家族が生活していくために必要な費用の目安を知っておくことが大切です。

1家族の生活に備える

世帯主の万が一のとき、遺された家族がその後暮らしていくのに必要な費用には以下があげられます。現在の生活水準をもとに遺された家族のための生活費がどのくらい必要になるかを考え準備しておきましょう。

2自己負担分に備える

遺された家族が生活していくためにいくらかかるか気になりますが、全てを生命保険でカバーする必要はありません。公的保障制度により死亡時には「遺族年金」が支給されるためです。このような公的保障でカバーできない家族の生活費を生命保険で備えると良いでしょう。

3世帯主が働けなくなったときの保障に備える

近年、医療技術の進歩により、3大疾病といわれる「がん」「心筋梗塞」「脳卒中」の死亡率は低下していますが、反対に、自宅療養に専念するため休職するというケースが増加しています。実際にがんと診断された方のうち、収入が減ったという方が多くいらっしゃいます。
世帯主がたとえば脳卒中などの病気になった場合、治療を終えた後もリハビリが必要になったり、退院後に自宅療養となり、働けない状態となることがあります。
こうしたケースも想定し死亡保障だけでなく、働けなくなったときの収入保障にも備えることが大切です。

4こどもの教育費用に備える

これからのお子様の成長や将来を考え、今後さまざまな費用が必要となります。
幼稚園から高校までの学習費は、約500万円~1,700万円と言われています。受験や進学のたびに家計をやりくりするのは大変。早いうちから計画的な準備を始めましょう。

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世帯主の万が一のときに備えておきたい4大費用

働けなくなったときに備えておきたい3大費用

家族の生活費
(食費・光熱費など)
奥様が年金を受け取る時期まで必要です。
お子様の教育費
お子様が独立する時期まで必要です。
住宅費
(住宅ローン・家賃など)
残った住宅ローン(※1)あるいは月々の家賃が必要です。

万が一のときに必要な費用

葬儀費・整理費
整理費用として借金の一括返済などが挙げられます。
  • ※1 住宅ローンで住宅を購入し、団体信用生命保険に加入している場合、万が一の場合にその後の住宅ローンの支払いは必要なくなるので、その分は必要保障額から差し引いて考えることができます。

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幼稚園から高等学校までの15年間の学習費総額

幼稚園
(3年間)
小学校
(6年間)
中学校
(3年間)
高等学校
(3年間)
合計
公立 69.6万円 182.5万円 137.9万円 118.0万円 507.9万円
私立 161.3万円 879.2万円 383.6万円 276.8万円 1700.6万円

出典:文部科学省 平成22年度「子どもの学習費調査」

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