がん保険はもったいない？ 入っておけばよかったと後悔するケースも
自分にはがん保険は必要ない、保険料がもったいないと思っていませんか？ しかし、がんは日本人の死因の第1位となっている、ある意味でとても身近な病気です。身近な人ががんにかかったり、がんの治療にはお金がかかると聞いたりすれば、がん保険の必要性について改めて考えることもあるはずです。そこで、がんにかかるリスクや、がん保険のメリット・デメリットを解説します。
INDEX
がん保険は「いらない」と考える理由
がん保険は、がん治療の保障に特化した保険です。がんと診断された時や、がんの治療で入院や手術をした時などに、給付金を受け取ることができます。
がん保険は、がん治療の高額な費用負担を軽減するために有効な選択肢となりますが、その一方で、自分にはがん保険は「いらない」と考える人もいるようです。まずは、がん保険は「いらない」と考える理由について見てみましょう。
若いうちは、がんになる確率は高くない
がん保険を不要と考える理由のひとつとして「自分ががんになると思っていない」ということが挙げられます。特に若くて健康なうちは、がんを自分事としてとらえるのは難しいかもしれません。
国立がん研究センターがん情報サービスの「がん統計」（以下「がん統計」）によると、35歳未満の各年齢層では、人口10万人に対するがん罹患率は100例未満です（＊1）。つまり、若い世代であれば、がんにかかる確率はそれほど高くないため、がん保険を積極的に検討することはせず、「いらない」と考えるかもしれません。
ただし、後述するように、がんのリスクは年齢が上がるにつれ高くなっていきます。人口10万人に対するがん罹患率は、65歳以上では1,000例を超え、75歳以上では2,000例を超えます。
参考資料
がんと診断されないと給付金を受け取れない
がん保険は、がん治療の保障に特化した保険です。そのため、がんと診断されないと給付金を受け取ることができません。これも、がん保険は「いらない」と考える理由のひとつかもしれません。
たとえば、一般的な医療保険に加入していれば、がんを含め、幅広い病気やケガに備えることができます。一般的な医療保険なら、がん以外の病気にかかった場合でも、給付金を受け取れることになります。
一方でがん保険は、がん以外の病気やケガは保障の対象外です。がん治療の実態に合わせた保険であるため、がんになった時は一般的な医療保険より手厚い保障が受けられるものの、がんにならない限り給付金はもらえず、保険料は掛け捨てになります（※）。
- ※一部に貯蓄型のがん保険もあります。
高額療養費制度があるから大丈夫
日本に住んでいる人は基本的に何らかの公的医療保険に加入しており、医療費の自己負担は原則3割で済みます。
さらに公的医療保険には、ひと月の自己負担額が上限額を超えると、超えた分が払い戻される「高額療養費制度」があります。この制度を利用すれば、医療費が青天井でかかる心配がないため、がん保険はいらないと考える人もいるようです。
高額療養費制度の上限額は年齢や収入によって異なりますが、70歳未満で一般的な収入の場合、月100万円の医療費がかかったとしても、実際の自己負担額は9万円弱で済みます（＊2）。
一方で、高額療養費制度があるとはいっても、がんの再発や転移などで治療が長引いた場合、その分自己負担額は膨らみます。また、高額療養費制度は治療にかかったすべての費用を対象としているわけではなく、入院時の差額ベッド代（個室料金）や先進医療の技術料など、対象外となる費用もあることは知っておきましょう。
参考資料
- ＊2）厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
がんのリスクについて（年齢・部位別・死亡の割合）
前述したように、がん保険を「いらない」と考える第一の理由として「自分ががんになるとは考えていない」ということがあります。実際、がんにかかるリスクはどのくらいなのでしょうか。
国立がん研究センターが運営数WEBサイトに掲載された「最新がん統計」によると、日本人が一生のうちにがんにかかる確率は男性62.1％、女性48.9％で、2人に1人ががんにかかるとされています（＊3）。また、厚生労働省の「令和５年（2023）人口動態統計（確定数）の概況」（以下「人口動態統計」）によると、がんは日本国内の死因第1位で、その割合は24.3％となっています（＊4）。
参考資料
- ＊3）国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」
- ＊4）厚生労働省「令和５年（2023）人口動態統計（確定数）の概況」
がんの年齢別のリスク
がんのリスクは年齢が上がるにつれ高くなっていきます。
「最新がん統計」の年齢別のがん罹患率（1年間に人口10万人あたり何例がんと診断されるか）を見ると、男性は50歳を超えると急激に上昇し、60歳以上で1,000例を超えています。女性は男性に比べると上昇スピードが緩やかで、30歳くらいから徐々に上昇していき、70歳以上で1,000例を超えます（＊5）。
なお、20代から50代までは女性のほうが男性より罹患率が高くなっていますが、この年代では乳がんや子宮がんといった女性特有のがんのリスクがあるためです。
〈図〉年齢別のがん罹患率（全がん、2020年）
- ※出典：国立がん研究センターがん情報サービス「がん種別統計情報 全がん」
参考資料
がんの部位別のリスク
がんの部位別のリスクについても確認しておきましょう。「最新がん統計」の部位別のがん罹患率（1年間に人口10万人あたり何例がんと診断されるか）を見ると、男性で罹患率の高い部位は、前立腺143例、大腸135例、肺132.2例、胃122.5例、肝臓38.6例となっています（＊3）。
一方、女性で罹患率の高い部位は、乳房141.3例、大腸100.2例、肺61.2例、胃53.3例、子宮44例です（＊3）。
男性も女性も、性別特有のがんのリスクが最も高く（男性は前立腺がん、女性は乳がん）、大腸がん、肺がん、胃がんは男女共通でリスクが高いことがわかります。
〈図〉部位別のがん罹患率
- ※出典：国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」
がんの死亡リスク
前述のとおり、がんは日本国内の死因第1位です。「最新がん統計」によると、日本人ががんで死亡する確率は、男性24.7％（4人に1人）、女性17.2％（6人に1人）となっています（＊3）。
なお、がんの死亡数は、人口の高齢化により増加し続けていますが、高齢化の影響を除いた「年齢調整率」で見ると、1990年代半ばをピークに減少していることがわかります（＊6）。
〈図〉がんの年齢調整死亡率 年次推移（全国 全がん）
- ※出典：国立がん研究センターがん情報サービス「年次推移」
また、がん治療の進歩により、がんの生存率は多くの部位で上昇しています。2009～2011年にがんと診断された人の5年相対生存率は、男女計で64.1％（男性62.0％、女性66.9％）です（＊3）。
このように医学の進歩により、がんは必ずしも「不治の病」ではなくなってきていますが、備えが必要という点は変わりません。
参考資料
がん保険のメリットとデメリット
がん保険が必要かどうかを判断するには、がんにかかるリスクを踏まえたうえで、がん保険についてしっかりと理解することが大切です。ここからは、がん保険のメリットとデメリットについて解説します。
がん保険のメリット
がん保険の最大のメリットは、がん治療の実態に合った保障が用意されていて、安心してがん治療を受けられるということです。
まず、多くのがん保険では、がんと診断された時にまとまった金額の給付金を受け取ることができます。多くの場合、給付金の使いみちは自由になっており、治療費にあてることも、入院費用や生活費の補てんとして使うこともできます。
また、がんは入院が長引いたり、入退院を繰り返したりする場合がある病気です。一般的な医療保険は入院給付金の支払日数に制限がありますが、がん保険は制限なく受け取れることがほとんどで、治療の長期化に備えられます。
さらに、近年は通院による放射線治療や抗がん剤治療が増えていますが、これに対応した保障内容になっている商品も数多くあります。費用が高額になりがちな先進医療に対する保障も用意されています。
がん保険のデメリット
がん保険のデメリットとして、主に以下の2つが考えられます。
ひとつめのデメリットは、がん以外の病気にかかっても保障されないことです。がん以外の病気やケガにも備えたい場合は、別途医療保険に加入する必要があります。
そして2つめのデメリットといえるのが、契約してから一定期間（多くは90日間）はがんにかかっても保障されない「免責期間」があることです。この期間にがんと診断されても給付金は受け取れず、保険は無効となってしまいます。
がん保険の必要性は収入やライフステージで総合的に判断する
現在、日本人の2人に1人が一生のうちにかかるといわれるほど、がんは身近な病気です。その一方で、がんの治療には高額な費用がかかり、経済的な負担が重くのしかかってきます。
がん保険は、がん治療の経済的な負担を軽減することができ、がんにかかった時の心強い支えとなります。しかし、誰もが必要な保険というわけではありません。
がん保険が必要かどうかは、がんにかかるリスクや、がん保険のメリット・デメリットを理解したうえで、自分の経済状況やライフプラン、ほかの保険とのバランスも考慮しながら、総合的に判断することが大切です。
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