メディカルＫｉｔ ＮＥＯ

Q: どんなとき？

A: 病気や不慮の事故によるケガで所定の入院をされたとき

• 1入院につき60日まで、
  通算支払限度日数1,095日

初期入院保障特則を付加した場合、初期入院保障特則の対象となる入院をしたときは、日数に応じた給付金はお支払いしません。

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Q: どんなとき？

A: 病気やケガで公的医療保険制度の給付対象の手術・放射線治療または骨髄等の採取術を受けられたとき

• 何度でも

※骨髄等の採取術は1回を限度とします。放射線治療は60日間に1回を限度とします。お支払いの対象外となる手術・放射線治療やお支払い回数に制限がある場合があります。

手術給付金・放射線治療給付金について

主契約の〈手術給付金・放射線治療給付金〉は入院給付金日額を基本とし、手術の種類ごとに給付倍率が、それぞれ異なります。

• (注) 移植手術は、日本国内で臓器の移植に関する法律に沿って行われたものに限ります。臓器の提供を受ける患者を対象とし、臓器の提供者は対象となりません。

• ※➃は責任開始日からその日を含めて1年を経過した日以後に行われた手術につき、保険期間を通じて1回を限度としてお支払いします。
• ※➅の放射線治療給付金は、電磁波温熱療法を対象として含みます。対象となる放射線照射の方法は体外照射、組織内照射または腔内照射のいずれかに限ります。（血液照射は対象になりません。）また、お支払いの対象となる放射線治療を複数回受けた場合、給付金が支払われる最後の受療から60日以内の受療は対象になりません。
• ※給付倍率を5倍～10倍に設定したⅠ型もあります。

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Q: どんなとき？

A: 病気やケガで1～9日間の所定の入院をされたとき

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Q: どんなとき？

A: 病気やケガで所定の入院をされたとき

• 日帰り入院から保障
• 支払限度回数 保険期間を通じて100回

• ※給付金額は5～20万円（1万円単位）で設定できます。

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Q: どんなとき？

A: ３大疾病（がん、心疾患（※）、脳血管疾患）により所定の入院をされた場合で、主契約の疾病入院給付金の支払日数が1入院の支払限度日数または通算の支払限度日数を超えたとき

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Q: どんなとき？

A: 乳がん（乳房の悪性新生物）で乳房を切除し所定の乳房再建手術^(※1)を受けられたとき

• ※1 1乳房につき、1回を支払限度とします。
• ※2 乳房再建給付金の対象となる乳がん（乳房の悪性新生物）に、上皮内新生物は含まれません。
• ※3 この給付金の保障は、責任開始日からその日を含めて90日を経過した日の翌日から開始します。

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Q: どんなとき？

A: 死亡されたとき

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Q: どんなとき？

A:

1. ５疾病（悪性新生物^(※1)・急性心筋梗塞・脳卒中・肝硬変・慢性腎不全^(※2)）による所定の就業不能状態^(※3)が60日間を超えて継続したと診断されたとき
2. 病気やケガにより、以下のいずれかの障害状態に該当したとき^(※4)
   • 国民年金法にもとづき、障害等級1級または2級に該当していると認定されたとき^(※5)
   • 生活障害状態に^(※6)該当したとき
3. 病気やケガによる所定の要介護状態^(※7)が180日を超えて継続したと診断されたとき

• 月払給付^(※8)
• 給付金支払期間^(※9)：2年
• 保険期間^(※10)：60歳満了

• ※1 「上皮内新生物」は対象になりません。この特約には、悪性新生物による就業不能状態に関して、90日の不担保期間があります。このため、被保険者がこの特約の責任開始日からその日を含めて90日を経過する日まで(この特約の責任開始期前を含みます。)に罹患した悪性新生物により就業不能状態になったときは、この特約の保険金はお支払いできません。また、その悪性新生物に罹患した後で新たに罹患した悪性新生物により就業不能状態となったときも、この特約の保険金はお支払いできません。悪性新生物の診断確定は、病理組織学的所見により医師によってなされる必要があります。ただし、病理組織学的検査が行われなかった理由が明らかであり、他の所見による診断確定の根拠が合理的であると認められるときは、他の所見を認めることがあります。
• ※2 「慢性腎不全」とは、「疾病、傷害及び死因の統計分類提要ICD-10(2013年版)準拠」に定める慢性腎臓病のステージ4または5に分類されるものをいいます。
• ※3 「５疾病の治療を目的として、病院または診療所において入院している状態」または「５疾病により医師の指示を受けて自宅等で治療に専念しており、職種を問わず、すべての業務に従事できない状態」をいいます。
• ※4 国民年金法その他の関連する法令等の改正が将来行われたときは、主務官庁の認可を得て、保険金等のお支払事由を変更することがあります。その場合、変更日の2か月前までにご契約者にその旨をご案内します。
• ※5 精神の障害を原因として障害等級２級に該当した場合を除きます。
• ※6 国民年金法にもとづく障害等級1級または2級に相当し、回復の見込みのない状態として当社が定めるものをいいます。ただし、精神の障害による障害等級2級に相当する状態は対象となりません。
• ※7 「常時寝たきり」または「器質性認知症」により、約款所定の条件を満たす他人の介護を必要とする状態をいいます。
• ※8 給付金支払期間満了日まで毎月お支払いします。また、保険金請求時にお申し出いただくことにより、保険金の一時支払を選択いただくこともできます。
• ※9 給付金支払期間は2年または5年のいずれかから選択できます。
• ※10 保険期間は、60歳・65歳・70歳のいずれかで満了となり、更新されることはありません。

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Q: どんなとき？

A: 女性特有の所定の疾病や3大疾病（がん、心疾患^(※1)、脳血管疾患）を含む特定疾病で入院されたとき

主契約の疾病入院給付金と別にこの特約の入院給付金をお受け取りいただけます。

• 1入院につき60日^(※2)まで、通算支払い限度日数1,095日

• ※1 「心疾患」には、高血圧性心疾患は含まれません。
• ※2 入院給付金の支払限度の型は、無制限型または60日型からお選びいただけます。

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Q: どんなとき？

A: 公的医療保険制度における所定の先進医療^(※)を受けられたとき、先進医療にかかわる技術料と同額を通算2,000万円までお支払いします。

• ※先進医療とは、公的医療保険制度における評価療養のうち、厚生労働大臣が定める先進医療をいい、先進医療の対象となる医療技術ごとに医療機関・適応症が限定されています。
  療養を受けた時点で公的医療保険制度の給付対象となっている場合や取消等により先進医療でなくなっている場合は、対象となりません。
  また、公的医療保険制度の給付対象となる費用や、技術料以外の自己負担となる費用等は、先進医療給付金の対象となりません。

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契約概要

仕組みP 1

• ご契約例P 1
• 解約返戻金P 1
• 契約者配当P 1

主契約の保障内容P 2

• 疾病入院給付金・災害入院給付金について P 3
• 手術給付金についてP 3
• 放射線治療給付金についてP 3
• 初期入院保障特則についてP 4
• 特定疾病保険料払込免除特則についてP 4

特約の保障内容P 9

• ご注意(お支払いの対象となるがんおよびがんに関する不担保期間について)P 10
• 特約の概要P 11

特約の更新についてP 21

 

ご検討に際してご留意いただきたい点P 21

 

超保険のまとめて割引についてP 21

 

生命保険に関するご相談・お問い合わせP 21

 

注意喚起情報

• クーリング・オフについてP 22
• 告知についてP 23
• 責任開始期についてP 25
• 保険料の払込みについてP 26
• 保険金・給付金等についてP 27
• 解約についてP 29
• その他ご留意事項P 29～35
• 各種窓口についてP 31

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• 死亡保険金額は、入院給付金日額×死亡保険金の給付倍率となります。
• 死亡保険金の給付倍率は、0倍～500倍（50倍単位）で所定の条件にもとづき設定いただけます。^(※)
• この保険の死亡保険金は、保険料払込期間中の解約返戻金をなくすことにより、一般的な死亡保険より割安な保険料で、終身の死亡保障をご提供するものです。

• ※ 契約者・被保険者・保険料振替口座名義人が法人代理店およびその特定関係法人の役員・従業員ご本人である契約（構成員契約）について、当該代理店では死亡保険金の給付倍率が100倍以内の場合に限りお取扱いできます。

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以下の①または②に該当されたとき^(※1)、将来の保険料のお払込みが不要（免除）となります。

さらに、健康還付給付金のお受け取り対象年齢に到達する前に上記の所定の状態に該当した場合は、その時点で健康還付給付金をお受け取りいただけます。
健康還付給付金のお支払額は、上記の所定の状態に該当した日までの既払込保険料相当額からその日までの入院・手術等に対する入院給付金等のお支払額を差し引いた額とします。

• ※1 公的医療保険制度等の改正または、医療技術・医療環境の変化により、保険料払込みの免除事由に影響が生じるときは、主務官庁の認可を得て、保険料払込みの免除事由を変更することがあります。その場合、変更日の2か月前までにご契約者にその旨をご案内します。
• ※2 上皮内新生物や高血圧性心疾患は対象になりません。その他、対象となる疾病の詳細については、普通保険約款の別表をご確認ください。
• ※3 悪性新生物については、責任開始日からその日を含めて90日を経過する日までを不担保期間とし、不担保期間終了まで（責任開始期前を含みます。）に悪性新生物に罹患した場合は、悪性新生物による保険料払込みの免除はいたしません。この場合、不担保期間終了後に新たに悪性新生物に罹患されても、悪性新生物による保険料払込みの免除はいたしません。悪性新生物の診断確定は、病理組織学的所見により医師によってなされる必要があります。ただし、病理組織学的検査が行われなかった理由が明らかであり、他の所見による診断確定の根拠が合理的であると認められるときは、他の所見を認めることがあります。
• ※4 手術給付金のお支払事由に該当する手術および先進医療^(※6)に該当する手術を対象とします。
• ※5 疾病入院給付金のお支払事由に該当する入院が継続して20日以上であるものをいいます。
• ※6 公的医療保険制度における評価療養のうち、厚生労働大臣が定める先進医療をいい、先進医療の対象となる医療技術ごとに医療機関・適応症が限定されています。療養を受けた時点で公的医療保険制度の給付の対象となっていた場合や承認取消等により先進医療でなくなっている場合は、対象となりません。

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＜初期入院保障特則＞

• 病気やケガで1～９日間の所定の入院をされたとき、「入院給付金日額×10日分」の金額をお支払します。

• ※ 初期入院保障特則を付加した場合、初期入院保障特則の対象となる入院をしたときは、日数に応じた主契約の入院給付金はお支払いしません。

＜入院一時給付金特約＞

• 病気やケガで所定の入院をされたときに給付金をお支払いします。
• 給付金額は5～20万円（1万円単位）で設定できます。

• ※ 初期入院保障特則と入院一時給付金特約は同時に付加できません。（いずれも付加しないことも可能です。）

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