ページのコンテンツへジャンプします

  1. あんしん生命保険ホーム
  2. 保険をお考えのお客様
  3. 生命保険の選び方
  4. 心配ごとから選ぶ:老後の生活資金に備えたい

心配ごとから選ぶ

老後の生活資金に備えたい

  • twitter
  • facebook
  • Google+

日本は世界一の長寿国として有名で、日本人の平均寿命は今後も伸び続けることが予想されています。長生きすることは喜ばしい一方で、長生きすることにリスクがあることをご存知ですか。
老後の生活がどんどん長くなるからこそ、定年を迎える前に老後の生活に必要な資金を準備して、充実したセカンドライフを送りましょう。

1老後の生活費に備える

一般的な退職年齢である60歳以降を老後とすると、男性で約20年、女性で約26年が老後の期間。夫婦2人がゆとりある老後生活を送るには、どのくらいの生活費がかかるのでしょうか。
最低限必要な生活費が月22万円、ゆとりある生活を過ごすにはさらに月13.4万円が必要です。趣味やレジャーなどの娯楽を充実させた生活を送るためには、公的年金だけでは不十分です。収入よりも支出が上回る老後に備えて、今のうちから保障を考えましょう。

2医療保障の自己負担分に備える

「健康寿命」をご存知ですか。健康寿命とは健康で自立して暮らすことができる期間のこと。死亡までの期間を意味する寿命とは異なり、寿命のなかでどれだけ健康な期間があるのかという目安です。
つまり、この健康寿命と平均寿命の差はそれだけ病気などのリスクが増えるということ。公的医療保険制度でカバーできない、自己負担分が保障される保険を検討するのも良いでしょう。

3介護にかかる初期費用に備える

介護が必要になっても「公的介護保険制度があるから安心」「自己負担は1割だけで済むから大丈夫」と考えている方も多いのではないでしょうか。公的介護保険では、要介護の認定度によって支給される限度額が決まっています。
この範囲内で介護サービスを利用するうちは自己負担額1割で済みますが、有料老人ホームの入居一時金などは自己負担。他にもさまざまな初期費用が必要になるため、民間の介護保険と合わせて準備すると良いでしょう。

関連情報

おすすめ商品

保険の選び方に迷われた際は、お気軽にご相談ください。

“どんな保険を選んだらいいかわからない”
“ぴったりの保険を教えてほしい”
そんなあなたのギモンにお答えします!

1607-KR01-H023

夫婦2人、1か月あたりの老後生活費は・・・

ゆとりある老後生活費
35.4万円

老後の最低日常生活費
22.0万円

夫婦2人で老後生活を送るうえで日常生活費として月々最低必要と考える額。

老後のゆとりのための上乗せ額
13.4万円

経済的にゆとりのある老後生活を送るために、最低日常生活費以外に必要と考える額。

出典:(公財)生命保険文化センター「平成25年度 生活保障に関する調査」

閉じる

健康寿命をご存知ですか?

「健康寿命」とは、健康で自立して暮らすことができる期間のことです。

平均寿命と健康寿命の差(男女別)

男性

健康寿命71.19歳
平均寿命80.21歳

日常生活に支障をきたしている期間
9.02

女性

健康寿命74.21歳
平均寿命86.61歳

日常生活に支障をきたしている期間
12.40

平均寿命とは10年前後の差があります

出典:厚生労働省「第2回健康日本21(第二次)推進専門委員会資料(平成26年10月)」

閉じる

公的介護保険の受給年齢

年齢 受給
可否
説明
65歳以上 要介護状態になった原因を問わずサービスを受けることができます。
40~64歳 要介護状態になった原因が加齢に伴う特定の疾病に限定されます。
例えば、事故やケガを原因とするものは対象外です。
40歳未満 × 公的介護保険 対象外

平成27年8月現在の公的介護保険制度の概要を説明しています。
詳細は市町村の公的介護保険制度の窓口までお問い合わせください。

閉じる

公的介護保険の在宅サービスの支給限度額

平成27年8月現在の公的介護保険制度の概要を説明しています。詳細は市町村の公的介護保険制度の窓口までお問い合わせください。

要介護度 支給限度額/月 自己負担
(1割)/月
自己負担
(2割)/月
要支援1 50,030円 5,003円 10,006円
要支援2 104,730円 10,473円 20,946円
要介護1 166,920円 16,692円 33,384円
要介護2 196,160円 19,616円 39,232円
要介護3 269,310円 26,931円 53,862円
要介護4 308,060円 30,806円 61,612円
要介護5 360,650円 36,055円 72,130円

支給限度額は標準的な地域の例です。

(公財)生命保険センター2015年7月改訂「介護保障ガイド」

閉じる

要介護状態初期に必要な主な費用の目安

※価格は目安です。
項目 価格
車いす
  • 自走式:4~15万円
  • 電動式:30~50万円
ポータブルトイレ
  • 水洗式:1~4万円
  • シャワー式:10~25万円
階段昇降機
  • いす式直線階段用:50万円~

※工事費別途

移動用リフト
  • 据置式:20~50万円
  • レール走行式:50万円~

※工事費別途

特殊寝台(介護ベッド) 15~50万円

※機能により金額は異なる

有料老人ホーム
  • 入居一時金方式(全部):2,500万円(平均額)
  • 入居一時金方式(一部):500万円(平均額)
  • 月額管理料:10~30万円/月(介護付き終身利用型の場合)

出典:(公財)生命保険文化センター 2015年7月改訂「介護保障ガイド」

閉じる